『揚重・荷上げ・資材搬入』仕事の2022年はきっとこうなる！
街が段々と、クリスマスシーズン一色に染まっていく中、皆さんいかがお過ごしでしょうか？
今回は「『揚重・荷上げ・資材搬入』仕事の2022年はきっとこうなる！」と題して、私たち株式会社Hands（ハンズ）が携わっている「揚重業界」や「建築業界」に関する2022年の展望をご紹介していこうと思います！
では、早速最初のセクションから行ってみましょう！
終息を迎えるか？「コロナ禍」の状況次第で2022年はこうなる？
私たち株式会社Hands（ハンズ）の携わる「建築業界」だけでなく、さまざまな分野において、その動向が「最優先課題」となっているのが「コロナ禍の行く末」でしょう。
実際、来年に向けての寸評などが、早くも出てきている分野においては、現在「終息を迎える・迎えない」で大きくその中身が変わってしまうほどの影響力を持っていますよね？
その状況が今後どうなるか？については、前回でもいくつかトピックをご紹介させていただきましたが、今回ご紹介のトピックは、あくまで「2022年」内の状況変化に関する部分だけに留めることにしましょう。
しかし「2022年」の1年間というごくごく短いスパンにおいては、「コロナ禍」自体が終息を迎えるのか否か、というよりも「終息に向かうのか・再度拡大するのか」という部分が最も重要な論点となるでしょう。
なぜ、そのようなテンポ感になるかといえば、今回の「コロナ禍」が始まってすぐの頃から言われていたように「未知のウイルスに対する対策が終息を迎えるには、短くても3年はかかる」という見方があるからです。
全世界的に拡散を見せた、今回の「コロナ禍」に対しては、逆を言えば「全世界規模で対策が練られ、迅速な対応が通常にはないスピードで行われてきた」と考えることもできます。
であれば、これから迎える「2022年」は、まさに「勝負の3年目」となりますし、全世界の叡智が結集して、これだけの対策をしているのですから「最短となる3年間で終息する方向に決着が着く」と前向きに考えても良いのではないでしょうか？
あくまで「予想の範疇」ではありますが、きっと「建築業界」だけでなく、さまざまな分野の「2022年」は、この騒動が終息に向かう「輝かしい1年間」となるはずですね。
では、そろそろ次のセクションへ！
『アフターオリンピック』の「建築業界」、2022年はこうなる？
さて、今年（2021年）を騒がせた「コロナ禍」に引き続いては、より「国内の動向」に影響力を発揮した「東京オリンピックのその後」についてのお話していきましょう。
実は、近年開催された「夏季オリンピック」の開催国については、ある「共通の変化」が、「開催された翌年に起きる」ことが分かっているのですが、皆さんはその事実をごぞんじでしたでしょうか？
よほど世界情勢に詳しい方や、経済の専門家でもないと知らないことではあるのですが、なんと「オリンピック開催翌年に、開催国のGDP（国内総生産）が大幅に下落し、次回の夏季五輪開催年に向けて緩やかに通常水準へ回復していく」という現象が起きるのだそうです。（ここ50年ほどの夏季五輪の中では、2008年に開催された「北京五輪」のみが、このジンクスの例外だそうです）
しかし、安心してほしいのは、今回の「東京オリンピック」については、このジンクスが「おそらく回避され、3〜4年のスパンで発生するとされている、大幅なGDPの減少・変動は起こらない」と考えられており、なおかつ「2022年度以降の建築工事件数」が「大幅に減少することはない」と予想されているのです。
まず「大幅なGDPの変動が起きない」とされる原因としては、
・「コロナ禍」において、消費活動の多くが落ち込んだという現象が先行して起きていたため、事態が終息に向かいさえすれば消費活動は自ずと回復するから
この理由が大きいと思われます。
続いて「建築工事数が大幅に減少することはない」と考えられる原因については、
・当初予定されていた開催年が1年延期となり、急ピッチで大規模な工事を進める必要がなくなった
・これまでの「コロナ禍」の影響で、多くの建築現場や計画などが、中止や延期を余儀なくされていたため、その影響の方が大きくなっているため
このふたつが、主な原因であると言えます。
さて、2022年の「建築業界」に関して、ちょっと安心できた所で、続いてはちょっとした「オマケ」のセクションです。
オマケ：2022年ってそもそもどんな年？
さて、今回のオマケは、これからやってくる「2022年」はどんなことが予定されているのか？をかんたんにご紹介しておきましょう。
まずは「4月1日より、成人年齢が18歳に引き下げられる」という点です。
これまでいろいろな分野で「18歳以上」が、成年しているか否かの明確なボーダーラインであったのですが、実は民法の第4条に「年齢二十歳をもって、成年とする」という規定がされていたのだそうです。
しかし、この改正により、すでに浸透している「18歳以上から成年」という状況が正式に「法律で規定された」ことになりますので、より「実情に伴った改正」と言えるのではないでしょうか？
もう一点は「冬季五輪（北京大会）・ワールドカップ（カタール大会）の開催」です。
先程まで話題に挙がっていた「東京五輪」に引き続き、またもオリンピック関連の年がやってくる、というわけですが、ここに来てアメリカやオーストラリアなど西側諸国が「外交的ボイコット」を決定・検討しているなど、少々政治的な匂いのする状況となっています。
とはいえ、やはり「五輪やワールドカップなど、世界的な規模でのスポーツ大会」においては、政治的な部分での駆け引き・トラブルなどはできる限り回避していただきたいものですね。
さて、オマケはこれぐらいにして、今回最後のセクションへ参りましょう！
『マンション建設』のトレンドは『郊外型』へ！2022年はこうなる？
さて、最後のセクションでは、私たち株式会社Hands（ハンズ）の業務においても大きく関係する「マンション建設のトレンド」についてのお話を。
現在、私たちの社会が直面している「コロナ禍」において、にわかに脚光を集め、迅速に世の中へ浸透した「リモートワーク・テレワーク」。
実は、いろいろと成約や時間的・経済的なロスを生み出す「出勤」という概念に、大きな一石を投じた「リモートワーク・テレワークの浸透」によって、現在「分譲・賃貸マンション」など「住宅購入分野」においては「郊外志向」がブームを迎えているそうです。
どういうことかというと「リモートワーク・テレワークの浸透」により、住宅購入において「都心までの通勤時間」という制限から見れば、これまで人気にはつながりにくかった「郊外物件」という状況が一変し、その環境の良さやゆったりした区画などから多くの人々から支持を受け、人気となっているのだそうです。
しかも、あまりの人気からか、首都圏では今後多くの「マンション建設」が、23区内であれば「練馬区」や「神奈川・埼玉」などの近県にその中心を移していくことが予想されているほど。
であれば、現在私たちハンズが多く手掛けている「東京・首都圏エリア」の現場も徐々に「郊外志向」の影響を受けるであろう、と考えられるのです。
とはいえ、今日明日という短いスパンで、いきなり仕事の多くが郊外に向かっていくわけではないのですが、今後は徐々に私たちの業務エリアが、さらに広がっていくと考えて良いと思いますし、「2022年」やそれ以降も仕事の量が増えていく、というありがたい状況になっていくでしょうね。
まとめ：将来の「建築業界」を支えて立つ皆さん！まずは「株式会社Hands（ハンズ）」から、その一歩はじめてみませんか？
さて、今回の内容はいかがでしたか？
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